HRD（人財開発）
三年以内の離職率を下げるための新入社員研修
新卒採用者の三年以内の離職率が高いという現象は、七五三現象（中卒が70%、高卒が50%、大卒が30%）と呼ばれています。会社としては、採用は人財投資であり、リターンが生じないことは大きな痛手になります。
成果を出すには、採用する人事部門と育成する配属部門とが連携し、新入社員の定着化、早期の戦力化が必須課題です。そのためにまずは、新入社員のリアリティショックをいかに低減するかを考えていきましょう。
CASE STUDY 実際の事例
ある製造メーカーの人事部長より、新入社員研修の相談を受けました。採用の段階ではよい人財と判断していたが、職場に配属になるとリアリティショックが大きくて入社三年以内で離職する者が増えているとのことです。
そこで、新入社員研修のやり方を変えることによりこの問題を回避できないかを検討することにしました。
SOLUTION 当社による解決
採用の過程で、その会社が求める人財像を具体的に伝える機会（インターシップなど）を増やしました。従来の仕事説明が主体の研修から、会社の経営理念などといった価値を伝える研修に方向転換をすることで、個人の働く目的から振り返るようにしたのです。
これにより会社のビジョンと社員の働く目的のマッチング度を向上させ、一人前になるための苦労を乗り越える力を醸成していきます。
初任の配属先は、会社として人が育つ職場かどうか、上司のマネジメント力や職場環境は適正かどうかなどを、よく見ながら決めていきます。その理由の一つとして、初任の配属先が本人の希望通りにならなかった場合に、なぜその配属先に決定したかを意味づけして説明する必要があるからです。
加えて、教育指導者には、OJT訓練研修を受講をしてもらいました。
POINT 気をつけたいポイント
- 採用の段階から会社に求める人財像を伝える
- 働く目的、価値観を会社と新入社員で十分にすり合わせを行う
- 初任配属先の意味づけをしっかり行う